YASUAKI ONODA #4　　　　　2024.1.20

創造的環境をリスク社会で構築する

 

短い時間の中に長い時間を埋め込む

 
　ここまで、リスク社会論と関連付けて建築を実装する際の課題を述べてきた。日本の公共建築において大きな役割を果たしている官僚組織が、無謬性神話を押し付けられたままでリスク社会に対峙させられると、逆に短期リスクの前景化を招く危険性が生じてしまう。そのことが、長い時間の維持のため本来は必要なリスクの排除につながり、現前する整合性の優先によって未来が先食いされていく。この打開には、「『蛹』の期間（計画・設計時）に、リスクを留め置き、そこに時間と資源を供給することを保証する主体が現場にいること（第３回）」が不可欠となる。公共建築に民間事業者が関与する有効性を述べた「発注者との協働が生み出す未来（第２回）」の背景にはそうした危機意識があった。
 
　と言いつつも官僚機構の否定は現実的でも創造的でもない。また、民間事業者と言っても、紹介した馬場拓也氏のような人材は稀で、逆にリスクを招く可能性も高い。
 
　当方にそうした問題を気づかせてくれた東日本大震災からの復興は、あらゆる資源が枯渇する状況下、限られた期間内に事業を成し遂げるという過酷なミッションであった。そのような環境下でも実現させることが出来た優れたプロジェクトの陰には、「短い時間」の暴風雨が吹きすさぶ中、多くが顧みない「長い時間」を現前させようと、梃子の支点のように体を張った何人もの存在がある。そして、そこには多くの行政マンが含まれている。その一方で、国が比較的潤沢な予算を付け、完全では無かったとはいえ建築人の組織化もそれなりに行われたこの復興が、一般解かというとそれも異なるはずである。
 
　そこで本稿では災害時の事例ではなく、平時の事例を取り上げたい。官僚組織としての行政が、扱う多くのリスクを建築人との創造的協働を取り掛かりにバリューに変換させようとしているユニークなプロジェクト、「長野スクールデザイン（以下、NSDと略）」（長野県、2020）である。
 

空間創造を介した自発的な学び

 
　NSDは、長野県がここ数年取り組んでいる事業で、高度経済成長期に整備された建て替え時期を迎える教育施設群を、急激な少子・高齢化という現代の状況に合わせて再整理しようとするものである。しかしながら、それだけで終わらないところが、教育県、長野の矜持である。学校施設の建替えや再整理を契機として、現代を生きる次世代が輝く「ひとづくり」拠点、「地域づくり」拠点に位置付けていくことが謳われている。
 
　これらの実現のため「学校の環境整備を通じて個人と社会のwell-beingの実現を支援する」と大きな目標が掲げられ、これをお題目に終わらせないように、条件設定を行う計画の段階から建築家を参画させて、現場の学校・地域・教育委員会・建築の専門家がワンチームで「学びと空間の一体的改革」に取り組む体制が取られている。教育政策としても、日本においてこれまで中心であった、矩形教室・固定席で生徒を管理する方法では身に着けることが難しい「主体的・対話的で深い学び（文部科学省、2017）」の獲得を目指す野心的な試みである。教員による管理を容易にする一方で生徒の創造性は抑制してきた「空間」の再構築を通じて次世代型教育のひな形を作り出そうとしている。
 
　設計者選定は、初期からこの事業をリードしてきた赤松佳珠子（法政大・建築）を委員長に、寺内美紀子（信州大・同）、西沢大良（芝浦工大・同）、垣野義典（東京理科大・建築計画）、高橋純（東京学芸大・教育）の５名に、普通高校の場合は武者忠彦（立教大学・地域）、特別支援学校の場合は下山真衣（信州大・特別支援）が加わる体制で、ほぼ同じメンバーが担っている。気鋭の専門家を招聘しつつも行政や地域のメンバーを入れないこの座組は、高度な審査を支える基盤でもある。そうした審査の充実は、結果として高い透明性に繋がっており、二次審査は一般公開、審査結果は講評とともに審査委員長の口から当日に発表される。一方でこうした「志の高い」事業は、最前線がその重さに耐えかねて崩壊することが多い。そこで筆者はアドバイザーとして事務局支援に回っている。
 
　実際の設計者選定は、2022年6月の二つの特別支援学校（若槻養護、松本養護）の施設整備事業基本計画策定支援業務委託プロポーザルが始まり、同年7月には二つの高校再編校（小諸新校、伊那新校）、さらに次年度には、6月に佐久新校、7月に須坂新校、赤穂総合学科新校が公示されるというハイペースで、現在までに7校の設計者が決定している。
 

川上から関わる建築家像

 

　これまでに基本計画策定支援者として選定されたのは、若槻養護「 COA」、松本養護「 SALHAUS・仲建築設計スタジオJV」、小諸新校「 西澤奥山小坂森中共同企業体」、伊那新校「 暮らしと建築社・みかんぐみ共同企業体」、佐久新校「 SALHAUS・ガド建築設計事務所設計共同体」、須坂新校「 コンテンポラリーズ+第一設計共同企業体」、赤穂総合学科新校「畝森・teco設計共同体」だ（図１）。わが国でも著名な設計事務所で経験を積んだ比較的若い力のある建築家たちが選ばれている。まだ事業半ばで評価は難しいが、プロポーザル時に提示された方向性には、短期的視点で増築を重ねたために入り組んでしまった校舎群の状況や歴史的経緯の中で埋もれていた学校の可能性を読み解いて、現実的でありながらも創造的な再生のありようが示されている。英国の公共設計評価などでは積極的に取り入れられている専門家の活用による事業の創造的価値（バリュー）が、日本の公共建築でも積極的に導入される切っ掛けとなり得るポテンシャルを有する事業である。
 
　NSDのように建築家が基本計画から関わることには、早い段階で空間の可能性を具体的に照合しながら土地利用や設計条件を設定出来るメリットがある。その一方、課題も多い。例えば、現場の希望を聞きながら整理すると設計条件はどうしても上振れするが、長期的財政展望や庁内での空気感をにらみながらこれに落としどころを付けていくのは難しい仕事である。さらには「学びと空間の一体的改革」とは言っても、多忙を極める教員を組織化しながら、新しい建築空間に適合した教育方法を開発してことは並大抵ではない。消耗を強いるこれらの調整は、これまで行政マンや建築計画者がシャドウワーク的にこなしてきた作業であるが、それらを外出しした際の管理やフィーの整理の在り方については、試行錯誤の最中でもある。
 

非頑張り型のプロトコル

　
　NSDにおける建築家のパフォーマンスには素晴らしいものがある。しかしながらここまで述べてきたように、創造的な成果を実現するためには、建築家だけなく裏方を支える教育担当者や行政職員が一体となることが重要だ。実際に東日本大震災からの復興においても、スローガンは素晴らしいが、それを支える定常的な仕組みが作られなかったために、難しい問題を抱えてしまった自治体がいくつか存在した（小野田・佃他2021）。
 

　とここまで原稿を書いたところで、能登半島大地震の知らせが入ってきた。徐々に明らかになる状況を見ると言葉も無い。災害はそれぞれに個別で、安直な比較には意味がないが、 13年前、東日本大震災に直面した我々も、絶望的状況の中、過去災害を経験した方々に支えてもらっている。その時、ほとんどの人が口にしたのは「自分たちも先人から教わったので、この貸しは自分たちに返さなくて良いですよ。次、何かが起こった時にその人達に渡してください」という言葉である。長期戦になると思うので、能登半島地震の被災者の皆様、関係者の皆様は、くれぐれも心身の健康に留意され、我々が抱えている「貸し」も適宜活用して頂きながら、乗り切って頂ければと思っている。
 

　今回の能登半島地震で被害を受けた基礎自治体はどれも小さい。そして、それらの高齢化率は、高齢化に苦しみながら復興に苦労した東日本大震災の三陸沿岸の自治体（図３）よりもさらに高い値を示している。東日本大震災における半島部の復興では、集落を合意形成の基礎単位とすることで取引コストの調整を図ったが、今回はそうした方法すら難しいのかもしれない。また、大家族が集まる正月に被災したことで、貴重な資源である大家族ネットワークが痛手を負ったことも心配である。これらから、維持が難しい集落はかなりの数に上り、その評価と整理は相当厳しい作業になると予想される。一方、能登半島には豊かな自然の他に、北回り航路の寄港地として栄え、長い時間を掛けた投資によって構築された素晴らしい木造建築やそれを契機とした特徴的な文化も残されている。このように豊かであるが、余力がない状況の中で、制度的には個人財産の問題だからと言って、その保全と活用に伴うリスクを預けるのは、「無理ゲー」に思えてくる。
 

　東日本大震災からの復興での我々の反省点は多岐にわたるが、そのひとつに、初動期（仮設住宅建設期）に前のめりになってその後の影響を考える余裕が無かったことが挙げられる。実際に我々がその後、行った調査でも、仮設期の住まい方は、その後の家族の再生や地域の復興に影響を与える重要な要素であることが示されている（佃・小野田他 2019、 2021）。このように考えて行くと、短い時間の対応に特化した使い捨ての仮設住宅だけではなく、イタリアの ラクイア地震からの復興で試みられた、長い時間の対応を可能にする本設に近い形の災害公営住宅も評価できるような気がしている。ラクイラでは、様々な課題はありながらも、発災後 10か月で建設された長期利用仮設住宅が、歴史的地区の保全の時間を稼ぐことに寄与している（鰺坂他2019（図４） 、益子他 2020）。仮設→本設といった従来型に留まらず、仮設のすまいの在り方に将来の集落の在り方を内包することも必要なはずである。
 
　こうしたことを実現していくためには、耳あたりは良いが短い時間しか考えていない方策を、まずは相対視する「タメ」が肝要であろう。そのためにも運営側の負荷の軽減はやはり欠かせないのである。無謬神話に縛られ、取引コストに配慮する余り、行政内部や御用○○だけで完結しようとするのではなく、地域に根差した民間のネットワークや口うるさいけど優秀な外部の専門家などと密接に連携して、現実的かつ創造的な未来のビジョンを構築する役割が、行政機構には期待されるはずである。復興の難しさを身をもって知りながらも、石川県で育って能登半島の豊かさを知るものの一人として、切にそう思う。
 
　短期的な合理だけが合理ではない。昭和の「頑張れ」を超えて、長い合理性も包含し得る新たなプロトコルが求められているに違いない。
 
参考文献

長野県、長野スクールデザイン、2020
https://www.pref.nagano.lg.jp/kyoiku/koko/dezain/toppage.html
文部科学省、新しい学習指導要領の考え方－中央教育審議会における議論から改訂そして実施へ－、2017
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/__icsFiles/afieldfile/2017/09/28/1396716_1.pdf
小野田泰明・佃悠・鈴木さち、復興を実装する、鹿島出版会、2021
佃 悠・横田 小百合・小野田 泰明、大規模災害後の住宅再建意向決定の要因と仮設居住による影響－宮城県七ヶ浜町を事例として、日本建築学会計画系論文集、756、pp.311-321、2019
佃 悠・長谷川 京子・小野田 泰明、大規模災害後の地域コミュニティの回復に関する研究－宮城県七ヶ浜町の東日本大震災被災地区の地区イベント再開状況から、日本建築学会計画系論文集、781、pp.859-868、2021
鯵坂 康平・小野田 泰明・佃 悠、イタリア・ラクイラ地震における長期利用型仮設住宅の空間計画に関する研究日本建築学会大会学住講演梗概集・建築計画、pp.1423-1424、2019
益子 智之・フランツ ジャンフランコ・内田 奈芳美・有賀 隆・佐藤 滋、復興ガバナンスの構築プロセスと復興事業の実施プロセスの相互関係－アブルッツォ地震から10年経過したラクイラ市を対象として－、日本建築学会計画系論文集、771、pp.1067-1077、2020

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