YASUAKI ONODA #2　　　　　2023.7.20

発注者との協働が生み出す未来

「システム」を迂回する

 
　リスクへの対応は、21世紀に生きる我々の共通のテーマである。とは言いながらも、交通事故が怖いから、家の中に閉じこもったり、装甲車で出かけたりする人がほとんど居ないように、日常的には心得た形でリスクとの距離が取られている。そのような我々ではあるが、自分がリスクの引受先とならない一般事や公共事では、潔癖症的に厳しい対応を求めがちである。しかし、リスクを直接引き受けないように見えるこの道も、そのための生じる社会管理コストの分担や社会的な不寛容の受容は、甘んじて受ければならない。現代社会において、多くの人がコスパやタイパと呼ばれる短期的合理性に殺到するのも、充満する不寛容への防衛手段のひとつなのかもしれない。
 
　もちろん、合理の希求自体が問題なのでは無い。その射程がどのくらい有効かをわきまえておくことが重要なのだ。さらにこうした収奪的な個別合理は、調停者としての公権力＝巨大な暴力装置（哲学者のトマス・ホッブズがリバイアサンと呼んだもの）も召喚する。残念なことに、同調圧力が強い現代の日本では、リバイアサンによる暴力の発動以前に、「忖度」と呼ばれる適応が様々な形で生起してしまう。将来を迎え撃つため蓄えておくべき長期的・実験的試みへのエネルギーを、優しい気遣いという名の現世的な従属に転換するこの「忖度」は、豊かであるはずの未来を喰いつぶす微妙な機能も持っている。
 
　そう言いながらも、工夫を凝らしたレストランやセレクトショップが次々と開業する現代の日本を見ると、実験を恐れないエネルギーは萎えていないように見える。しかしながら、公共性を纏う大きな事業については、公共圏の苗床となるため、徹底した熟議や優れた才能の召還が必要な場合でも、先の「忖度」の影響か、それが実際に行われることは少ない。1964年から56年間を経て、経済を発展させるとともに民主的合意形成手法を整えるとともに「レガシー」などの麗句を大量にばら撒いたにも関わらず、微妙な形の社会資本形成しか成し遂げられなかった2020年の国際的スポーツ大会の顛末にもそれは現れている。そもそも、形式合理性を基本論理とする官僚制は（ウエーバー, 1922、ハーバーマス, 1985、黒川, 2013、野口, 2018、他）、計測可能性（ミュラー, 2019）にも縛られがちで、明示し難い創造的事象の取り扱いには適さない。
 
　それでは、どのような道があるのだろう。社会学者の松永桂子は急激な人口減で行政サービスが希薄化したにもかかわらず、社会機能が維持されている過疎集落の研究から、地域のコア人材が多機能な役割を果たしていることの重要性を発見している（松永, 2012）。官僚機構に依存せずに公共的な事象を担える人々の協働体制を構築すること、すなわち、マルチステークホルダーの開拓と権限の委譲こそが有効なのである。
 

事業主体の多様性が担保する建築の公共性

 
　2023年の日本建築学会賞（作品）は、建築的卓越性のみならず、発注者の多様性も垣間見れる優れた帰着であり、実際の審査評にも踏み込んだ評価が記載されている（日本建築学会, 2023）。「シェルターインクルーシブプレイス コパル」（大西麻貴、百田有希、平岩良之）は、公共施設ではあるが民間の出資者、運営者、建設者が深く関わるPFI事業であり、設計者が運営者と一体で作り出した大きなジェスチャーのランドスケープを地場の優秀な建設者が踏込んだリスクテイクで実現しており、従来型では見られないダイナミズムが存在している。祇園祭の山鉾の1つを納める由緒ある会所の増築である「郭巨山会所」（魚谷繁礼、魚谷みわ子、柳室純）は、地域の住民組織が施主であり、申請時は存在しない増築部分も含めて保存建築物指定を受け、建築基準法適用除外とするなど、行政・設計者・運営者の間の高度な調整が、その成立に寄与している。「春日台センターセンター」（金野千恵）は、民間の社会福祉法人が基礎自治体や関係者と主体的に交渉して周辺条件やプロフラムを整理したもので、民間が事業主体でありながら、地域の公共的な拠点として建てられている。
 

春日町センターセンター

 
　これら３つすべてが重要な作品であるが、本稿では愛川町の春日町センターセンターに焦点を当ててみたい（図１、２）。
 

図１：春日台センターセンターの外観。（photo = 森中康彰）　

図2：関東平野の縁に位置する愛川町とセンターセンターの敷地（Google）

　周辺の多くの人たちが思い思いに活用するこの場所では、記号学者のエーコが「開かれた作品」（エーコ、2002）として定義したような、特筆すべき環境が実現されている。以下、特徴を列記しておきたい。
 

① 民間主体による幅広な公共性の実現：もともと敷地は神奈川県住宅供給公社のものであり、施設のプログラムも公的なものを基盤としているが、福祉的事業の性格上、設計・建設・運営の主体を担うのは、この地域で福祉施設を運営している社会福祉法人である。この組織体が、法人の有する資産とノウハウを活用するとともに、設計者と一体となって自治体や関係者の意見を調整し、地域に本当に求められている機能を合理的事業費の範囲で実現出来るよう組合わせ、実現に向けて粘り強く取り組んだ成果でもある。
 

②長い時間の活用：そうしたアプローチは、試行錯誤や調整、さらには関係者の合意のために時間を必要とする。発注者は、2015年の秋に設計者に声をかけ、12月に敷地を見に行っているが、その段階ではプログラムの詳細は決まっていない。その後、4年4ヵ月の設計期間を投入して、最終的な機能と空間の組合せにたどり着いている。1,130㎡という規模を考えると2022年3月の竣工までに掛けた6年と3か月という期間は異例の長さだが、その間、しつこいぐらいの打ち合わせやワークショップが行われている。その間、発注者は、設計者が伴走に耐えられるよう、いくつかの普請を発注している。この共同は、パートナーとして相応しいかを見極める期間であると同時に、難しい仕事にともに取り組む意識のすり合わせ期間となっている。時間が掛かることは、短期合理的には避けたいはずだが、発注者の巧みな差配により、相互理解を醸成するかけがえの無い時間に変容している。
 

③巧みな機能構成と境界面の構築：認知症グループホーム、小規模多機能型居宅介護、放課後等デイサービス、就労継続支援A・B型（洗濯代行、コインランドリー、コロッケスタンド）、寺子屋、コモンズルームなど、地域ニーズだけでなく、相互にシナジーが期待される機能が試行錯誤の末に選択され、土地利用、構造、平面において、巧みな組み合わせが成されている（図3）。前述のリスク社会は、企画時のプログラムメニューの提示だけでなく、その実装を要求する過酷な性質を持っているが、この建物には多様な人々が出入りし、機能間の連携は効果を上げている。

図3：春日台センターセンターでの機能の境界面（photo = 著者撮影）

④多層的スケールにおける展開と統合：この建築は、建築的には大きな軒によるロッジア形式を採用している。しかし出色なのは、その下部構造として、様々な行為を触発する空間的な仕掛けが豊かに設えられている。プライバシーは柔らかく守られながら、視線が縦横に通って相互に気配を感じられる気づきに満ちた空間は、押しつけがましくなく、人々が自発的にそれぞれの場を占める環境となっている（図４）。建具や家具といった部分から出発して、全体を包含する設計は難易度が高いが、設計者と発注者は、膨大な量の検討を経ることで、興味深い領域に到達している。

図4：春日台センターセンターで立ち上がる様々な行為（photo = 著者撮影）

クライアントに求められる能力

 
　この4つの特徴は、①公共性を担う民間主体の活性、②長い時間をリスク化させない地域に根差した相互信頼、③機能と行為の見極めを通じた空間とプログラムの動的な整合、④設計者・発注者の高いリテラシーに基づいた物性と所作の相互浸透、とも読み替えることができる。冒頭のリスク社会のフレームを援用すれば、この４つは、①事業リスク、②時間リスク、③運営リスク、④設計リスクに対する挑戦とも言える。通常は、独立的にリスク調整がなされるこれらだが、この事業では、発注者が、目標とする像を明確に設定し、全体を横つなぎしながら丁寧に調整し、過程の中でリスク相殺も図られている。ちょうど蝶が幼虫から成虫になる際、組成を組み替えるために、蛹というハイリスクの期間が必要なように、未知の目標に向けて不確定な要素が入り乱れる計画・設計の期間を発注者が支え続けた訳である。実際の現場で、献身的に立ち働いたのが、発注者である社会福祉法人愛川舜寿会の若きリーダー、馬場拓也氏だ（図5）。
 
　馬場氏は、この地域の酪農家に生まれ、学生時代は野球の特待生として活躍し、世界的なファッションブランドでトップセールスマンとして働いた後、実家が運営してきた福祉法人に戻ってきたというユニークな経歴の持ち主でもある（馬場、2015）。福祉法人に戻ってからも日本社会事業大学大学院の福祉マネジメント研究科で多くの社会保障分野の先行実践や福祉の概念を学ぶなど、コトの大本を突き詰めないと気が済まない氏は、自らが働く特別養護老人ホームが、地域ともっと一体的であるべきであるという想いから、2016年4月、既存界壁を取りはらうミノワ座ガーデンプロジェクトを立ち上げる。センターセンターの計画に加わっていた金野さんも設計者として関わったこの事業が出色な所は、ブロック塀を撤去するだけの「労働」に過ぎなかったコトを、プロの建築家を入れて場を作る「仕事」に進化させ、さらに福祉や建築を学ぶ学生や研究者に声をかけて福祉と地域の在り方を問い直す「活動」に展開した構想力にある。
 
　こうして始まった「活動」であるが、開始直後に大きな試練に見舞われる。車で20分ほどの距離にある「津久井やまゆり園」において悪意の侵入者が多くの人命を奪う事件が起こり、ホームを開く企画が危ぶまれる。ここでも馬場氏は、目に見える壁をみんなが取り払う行為を通じて心にある壁を取り除く「活動」こそ、今求められているとして事業を貫徹する。普通なら、状況を忖度して「延期止む無し」となる所だろうが、活動の参加者と対話を重ねながら意味を深化し、入所者・介護者・地域が相互交流する具体像を示し、求められる環境像を作り上げる。初期に「労働→仕事→活動」（アーレント、1994）という可能性を見抜いて最後までやり抜くとともに、建築と空間に求められる質を見抜く力量は流石である。人の行為が自発的に立ち上がるには、その接面の丁寧な設計が求められるのだが、こうした方向のモチベーションは「飾り」「（狭義の）デザイン」として理解されないことも多いが、馬場氏は、ファッションブランドでの経験から、それらが人に与える価値を見出す目を身体化しているようだ。鍵概念と求められるデザインのレベルを提示してチームを鼓舞しつつ、その実装のために必要な時間や資源を適宜供給するこの創造的破壊は、まさにセンターセンターのデザインでも起こったことに違いない。福祉法人の経営者でありながら、物の構成はもちろん、その向こうにある人の所作や社会の構造を見抜く力は、寄り道に見えるそれまでの経験の賜物であることは間違いない。これらは、過疎の村を支えるマルチタスク人材のモチベーションや使われる広場の条件であるプラザ・センス（マーカス、1993）を支える精神と同根の事象であろう。
 

リスク社会におけるプロジェクト

 
　馬場氏が自らリスクを取って人間関係や知財を耕し、時間を担保することで、公共性が拓かれていったこの出来事は、リスク社会を創造的に生きるためのグッド・プラクティスと言える。けれどもこれを、優れたクライアントが優れた建築家と出会った美しいエピソードとして箱の中に閉じ込めておくのでは勿体無い。困難な時代、優れた環境の実現には、リスクヘッジ至上派による分断と攻撃の対象になり易い「蛹」の期間（計画・設計時）に、リスクを留め置き、時間と資源を現場に供給し続ける主体が現場にいることの必然を示す、事業展開の一般的解なのである。
 
　社会福祉法人という公共的な性格を持つビークルの可能性は、我々が思っている以上に大きく、コスパといった短期合理の奴隷になっていない人が、事業の結節点に存在していることは、リスクではなく喜びなのだ。公共的事象の実装のためのリスク整理を厭わない自律的主体は、この社会にある確率で確実に存在する。問題はそうした主体に権限が適切に委譲されていないことなのだ。そうした意味で、次回は、この問題の牙城ともいえる行政機構に切り込んでみたい。
 

図5：馬場さんの著作の一部

 
参考文献